葬儀費用は高いと思いませんか？平均でもおよそ200万円もかかってしまう葬儀。中には、こんなお金がかかるのでは、ご自身の葬儀ができない人もいるでしょう。しかし、今回紹介する葬儀費用を安く抑える方法9つを知れば、安く抑えられます。
特に、生前なら安く抑えられる方法がたくさんあるので、自分で納得した葬儀をあげられます。葬儀のこととなると、なんと不謹慎なと思われる方いらっしゃいますが、最近では終活に取り組まれている方が多く、生前にお葬式についても決めている方が増えてきています。
最後の最後まで、自分の子供に面倒を掛けたくない方は、是非とも葬儀費用を抑える方法も知っておきましょう。方法の中には、方法を知らないと生かせない項目も載せています。
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葬儀費用をできるだけ安く抑える方法8項目
では、葬儀費用を抑える方法を9個紹介していきます。項目を細分化するために、生前と亡くなってからの2つに分けました。ご自身の状況に応じて使える方法をフルに活用していきましょう。
生前できること
では、まず生前できることを紹介しておきます。生前できることは、主に加入することがキーとなります。順番に見ていきましょう。
①葬儀保険に加入する
1つ目は、葬儀保険に加入することです。葬儀保険といっても初めて聞いた人がいるかもしれません。実は、葬儀保険は、保険会社や葬儀社が葬儀費用のプランとして販売している保険商品となります。
保険会社で葬儀プランを出しているところは、生協でおなじみのコープ共済、オリックス生命があげられます。コープ共済の葬儀保険は、年払いで若い世代のほうが安く備えられます。
葬儀社の葬儀保険としては、千の風が挙げられます。千の風の葬儀保険は、月額750円から葬儀に備えられます。
②生命保険（死亡保険）・医療保険の受取人を変更する
生命保険や医療保険は、受取人を喪主になる予定の人に変更しておくことで、手続きをすると万が一のときにお金が受け取れます。生前ですと、保険金の受取人の変更ができます。
生命保険は、結婚してから加入する保険です。独身の方は、受取人を親か信頼のおける親戚に受取人を変更しておきましょう。
③葬儀社の会員サービスに登録して会員価格プランを利用
3つ目は、葬儀社の会員サービスを登録しておくことです。会員サービスを登録すると会員価格で葬儀プランを選ぶことができます。ほとんどのケースで、一般で利用するよりかは、会員価格のほうが安く設定されています。
葬儀社で会員登録があるなんて驚かれる方、非常に多いのですが生前会員登録しておくと、亡くなってからもスムーズに手続きを行うことが可能になります。
葬儀社に会員登録するときには、入会金のみかかる場合があります。公益社の場合だと1万円入会金として支払う必要があります。
④生前に複数のプランを見積もる
4つ目は、生前に複数のプランを見積もることです。ご自身が亡くなってからプランを見積もるなんて忙しくてできるものではありません。最近では、生前から相談している人も結構います。
時間があるうちに、プランを見積もっておくとどの葬儀社にするのか選ぶ余裕もありますし、思ったことで葬儀のぼったくりにも合わなくてすむのです。理想としては、プランを見積もり、葬儀社の会員登録をしておくといいでしょう。
また、生前においても葬儀会館の予約も可能となっているところもあるので、予約も済ませておきましょう。
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亡くなってからできること
もし、ご自身が亡くなってから、残された家族が何かしらの手続きをする場合、葬儀費用を安く抑える方法についてお伝えしていきます。
⑤市民葬・区民葬を利用する
5つ目は、市民葬・区民葬を利用することです。多くの方は、葬儀は民間の会社でしか選択肢がないと思われがちですが、市でも葬儀が挙げられます。
市民葬・区民葬に関しては、お住まいの自治体のホームページから確認できます。お住まいの市によっては、規格葬儀で格安で葬儀を行う代わりに、市提携の葬儀会館で葬儀をあげる方法もあります。
市民葬・区民葬に関する値段は、自治体によっても違ってきますが、民間で葬儀をあげるよりかは格安となっており、値段に余裕がない方でも利用できます。
⑥葬儀終了後、葬祭費または埋葬料の申請をする
6つ目は、葬儀終了後に葬祭費または埋葬料の申請をすることです。葬祭費の申請先はお住まいの自治体、埋葬料は健康保険組合となります。公的補助は、亡くなった人が国民健康保険に加入しているのか、社会保険に加入してくるのかで違ってきます。
国民健康保険の場合は葬祭費が、社会保険の場合は埋葬料が支給されます。忘れずに手続きを行ってください。
⑦生命保険などの保険金を受取る
7つ目は、生命保険などの保険金を受取ることです。保険金の受取は、最低でも3営業日かかるので急いで行わないと、葬儀代の支払いが終わってからの支給となる可能性もあります。
時間がかかるので、生命保険の保険金から支払うのは、あまりすすめられませんが、葬儀費用が出せるほどあれば活用していったほうがいいでしょう。
⑧生活保護受給世帯は葬祭扶助制度で0円で葬儀をあげられる
最後は、生活保護受給世帯の人が葬儀を上げる場合です。生活保護受給世帯の場合は、公的制度で葬祭扶助制度により自己負担額0円で葬儀があげられます。
一番お金が苦しいのに、葬儀があげられず悲しい結果になりニュースになって流れます。しかし、生活保護受給世帯には制度もあるので、活用しない手はないでしょう。覚えておくと損はありません。
まとめ
今回は、葬儀費用を安く抑える方法について紹介してきました。実際、葬儀となると慌てふためく方が多いです。できれば、生前に残された家族がスムーズに手続きをすすめやすくしておくと、葬儀費用が莫大に高くなった事態も避けられます。
インターネットの普及とともに、終活が流行っています。終活が流行すると、生前からしっかり葬儀に対して考える人が増えてきています。生前から安く抑える方法を理解しておくと、選択の幅が広がります。
特に方法のうちの葬儀社の会員登録は、大体的には宣伝していないので、ご自身が自ら調べる必要が出てきます。ご自身に合った葬儀費用を安く抑えて、残された家族に迷惑をかけないようにしましょう。
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